どれだけ欠席したら「不登校」と言われるのか？日数や状況を解説！

ブログをご覧の皆様こんにちは。

めだかっこです。

ここ数年、不登校のお子さんの人数は増加傾向にあります。

１９９８年に、「不登校」というコトバが世間に出始めました。

ただ、不登校と言われる日数や状況などは、あまり知られていません。

今回は、不登校の定義などについて書いていきます。

「不登校」の定義

「不登校」と聞くと、「学校を長い期間休むこと」や「学校を継続して休むこと」というイメージを持つ人も多いです。

１９９８年に、文部科学省が、不登校という状態について、『年間３０日以上欠席したもの』という定義を定めました。

この欠席に、病気や経済的理由がある場合は除くとされています。

お子さんが不登校になる理由は様々です。

人間関係や無気力、勉強についていけないことなどが理由になるケースもあります。

２０２３年１０月に発表された調査結果では、不登校児童生徒数は、299,048人と過去最多となりました。

不登校は、一部の人が経験する特別なものではなく、誰にとっても身近に起こりうる問題となっています。

PLSでは、これまで多くのご家庭の復学支援をしてきました。

状況確認と分析を進めると、前兆が見られるケースが非常に多いです。

・頭痛、腹痛などの体調不良。

・登校前に行き渋りがある。

・勉強に取り組まなくなる。

・眠れなくなったり、朝が起きれないなどの睡眠が乱れる。

など、今までと違う様子が出てきたら、要注意です。

お子さんだけで何かを抱えていることもあります。

完全な不登校になる前に、違和感を覚えた時点で親子で話す時間を作ることが早期解決のカギにもなります。

お子さんが不登校であることでの悩みを誰かに相談することや頼ることは恥ずかしいことではありません。

よく「自分の子どものことなんだから親がなんとかしないと。」と仮定だけで解決を試みようとするご家庭があります。

しかし、不登校は長くなればなるほど深刻な問題になります。

見守り続けた結果、そのまま解決せずに大人になってしまうケースもありますし、「自分の子に限ってさすがにそこまで長引くことはないだろう。」とは言い切れません。

見守るだけの対応で登校を待つのではなく、問題が長期化しないように動いてみてください。

学校だけでなく、フリースクールや適応指導教室などお子さんが戻る場所があるうちに、将来を見据えて解決を目指されることをおススメします。

不登校や安定しない登校状況をご家庭だけで解決することが難しいと感じたら、抱え込まずにご相談ください。

学校の先生、スクールカウンセラー、行政、PLSのような民間の復学支援機関など親御さんが頼る場所はたくさんあります。

PLSでは、各ご家庭に合わせた支援をご提案させていただきます。

PLSの復学支援について興味をもっていただけましたら、遠慮なくお問い合わせください。

最後までお読みいただきありがとうございました。

次回のブログでお会いしましょう。